100年時代と言われている中、2,000万円問題、年金受給年齢の引き上げなどで老後生活に不安だらけと感じている方も多いのではないでしょうか。
今までの日本は貯金でお金を増やすことができたのですが、マイナス金利実施により、銀行にお金を預けても増えない時代になり、今のうちから老後生活のために資産形成をしないとやばいという危機感を感じている方も少なくないでしょう。
また、今回のコロナのような突発的なことが起きた時に、ボーナスカットなど収入が減らされたり、そもそも職まで失ってしまった方も多くいます。つまり、給与だけの収入に頼るのではなく、収入源自体を増やす必要があると資産形成を検討し始めた方も増えています。
こちらの記事では
- 少額からスタートできる投資商品
- 他人資本を活用した投資商品
- まず行動することが重要
この3つのポイントについて書いていきます。
今まで投資したことがない方、これから資産形成を検討されている方にとって、非常に役に立つお話になっていますので、ぜひ最後までお付き合いください。
１、少額からスタートできる投資商品
投資初心者はいきなり大金で投資をスタートすることにリスクが大きく、まず最初は少額からスタートできる投資商品をご紹介します。
少額投資商品と言ったら、株・FXなどの金融商品を連想してしまう方が多いかと思いますが、コロナの影響で経済の動きが見えない中、経済の動きに連動する株・FXなどの金融商品を、初心者はこのタイミングでスタートするのは少しハードルが高いと言えます。
3月の株価暴落を受け、2度と来ないチャンスと思い株投資をスタートした方が一気に増えたと言われていますが、チャートの見方、銘柄の選び方など勉強しないといけない知識が多く、株価が下がったから購入すれば儲かるという簡単な投資商品ではありません。周りの動きに煽られて気軽な気持ちで始めないことをきちんと認識しておきましょう。
なお、ご自身で運用することが難しい方は、プロに運用を任すことができる投資信託があります。手数料などの運用コストが少し高くなりますが、自分で運用するよりは勝率が高いため、プロに任せることも一つの選択肢と言えます。
なお、今まで少額投資と言えば金融商品が代表的でしたが、実は不動産投資でも１万円からスタートできるクラウドファンディングの商品があります。
不動産特定共同事業法は、高額な不動産を小口化し、複数の投資家から出資を受けて不動産の運営を行い、その運用で得られた利益を出資者に分配する事業です。
少額からスタートすることができ、普段ではなかなか投資ができない銀座など一等地にあるような好立地物件が多いので、かなり人気を集めています。中には商品を販売開始して一瞬で完売してしまうような話しもよく耳にします。
少額でできる不動産投資について下記の動画にて詳しく解説していますので、ぜひ合わせてチェックしてみてください。
２、他人資本を活用する投資商品
投資をする際に、ご自身のお金つまり自己資金で行うのと、銀行から融資を活用して他人資金で行うことができます。
株、FXなど数多くの投資商品がありますが、このうち唯一他人資金で投資ができるのは不動産投資です。
不動産投資は融資を活用することができることから、例えば100万円の自己資金で2,000万円の物件を購入した場合、100万円の投資額に対して2,000万円の資産を築くことができるので、つまり自己資金に対して20倍の資産を作ることができるのです。
自己資金だけで投資する場合は、その資金がないとスタートすることはできません。一方、他人資本を活用する場合、2,000万円なくてもスタートすることができるので、時間を有効活用することができるのも大きなメリットと言えます。
また、コロナで株などの金融商品が影響を受けていることに対して、不動産投資はほとんど影響を受けていないと言えます。つまり、コロナのような緊急事態に強い投資商品と言えるので、今だからこそ不動産投資を検討するいいタイミングとも言えるでしょう。
ただし、投資である以上リスクはつきものです。同じく不動産投資はメリットがあればデメリット、リスクもあります。初心者が成功するには仕組みについてきちんと理解することが重要です。不動産投資の仕組みについて下記の動画にて分かりやすく解説していますので、ぜひ合わせてチェックしてみてください。
３、まず行動することが重要
投資初心者の多くはリスクに恐れて、なかなかスタートを踏み出せない方が多いです。実際に投資に関してはどんなに勉強しても完璧になることはなく、結論、行動して初めて気づくこと、勉強になることが多々あります。
上記にも触れましたが投資である以上リスクはつきもので、100％成功する保障なんてありません。実際に投資をしてみて初めて分かることたくさんあるので、行動してチャンスを掴めることが重要です。
行動することは重要とは言え、勢いで始めてしまうと失敗する率が大きくなります。基礎知識を身につけること、信頼できる担当者を味方につけるなど、失敗するリスクを最小限にする回避策を立てることが非可欠です。
まだ信頼できる担当者がいない方は、ぜひ当サイトの専門家に問合せしてみてはいかがでしょうか。
